大原孝治社長の経歴について考える

ドンキホーテの店舗数の拡大は止まらない勢いを見せています。2017年には国内外のグループ店舗は、実に400店舗を突破し、2020年の中期目標500店舗も視野に入ってきているほどです。中国人による爆買い需要に代表されるインバウンド消費にもかげりがささやかれるなかにあって、これほどの好調な業績を支えているのは、大原孝治の経歴にあります。
最近ではドンキホーテ神保町靖国通り店が出店後一年もしないうちに閉店を決めたことが注目を集めています。2017年2月に開店し、同年10月の閉店決断なので、わずか8ヶ月での撤退の判断をしたことになります。

常識にとらわれない決断を下すことを可能にしているのは、どのような点にあるのか、大原孝治のこれまでの経歴を振り返ってみましょう。グループ全体で400店舗を展開しているわけですが、常に順風満帆に事業拡大が継続しているわけでもありません。例えば2017年6月期では32店舗の新規出店を行なっている一方で5店舗が閉店しているのです。閉店によってもダメージを被らないのは、大原孝治は過去の経験から、基本的に所有物件で店舗を展開しています。仮に小売業で成功できなくても不動産業に事業変換することが可能で、別の形で収益をあげることが可能な経営体制を構築していると言うわけです。もちろん所有物件以外でも店舗は展開しているものの、迅速な判断を下すことでダメージを回避することを実践しています。そのような経営姿勢がドンキホーテの好調ぶりに繋がるわけです。